CLOSE

現代商学専攻について

博士前期課程

育成する人材

現代商学専攻は、博士課程の大学院です。その目的は、社会に生起する諸問題を多様な側面から分析し、解決策を引き出す能力(研究能力)を育成することにあります。学生は、必要な理論・知識を学びながら、特定のテーマを選んで考察し、その結果を論文にまとめます。われわれは、これを「テーマ研究型」大学院と呼んでいます。

現代は、知識とそれを使いこなす能力が必要とされる知識基盤社会です。現代商学専攻は、まさに、知識基盤社会で生き抜くことのできる人材を養成します。

博士前期課程で学ぶ人々

ここで紹介する現代商学専攻博士前期課程(以下「博士前期課程」)は、研究者を目指す人々の第一段階的教育と知識基盤社会を支える職業人の養成の2つを使命としています。したがって、ここには、博士後期課程へ進学する者、研究能力を生かして社会に出て働く者、研究能力向上を目指す社会人など、様々な志望を持った学生が入学してきます。


博士後期課程

養成しようとする人材

  1. 博士レベルの高度専門職としてのアナリストやコンサルタント
  2. 環境、観光、福祉、医療等の地域振興の課題に関する政策立案、企画、マネジメントを担う地域振興のリーダー(知識基盤社会を支える高度な知的素養を備えた地域リーダー)
  3. ビジネススクール(商学・経営系専門職大学院)教員
  4. 日本のビジネスに通暁し、国際的に通用する博士として、国際的(特にアジア諸国)に活躍する教育研究者

■授与学位:現代商学専攻博士後期課程修了者には、次の学位が与えられます。
学位:博士(商学)ph.D.in Commercial Science


商学研究科現代商学専攻における3つの方針


博士前期課程の教育内容

4つのコースと進学類・専修類

博士前期課程には、「経済学コース」、「国際商学コース」、「企業法学コース」、「社会情報コース」の4つの研究分野が設置され、それぞれ独自のカリキュラムをもち、学生の多様な研究ニーズに対応できるようになっています。学生は、受験時に4コースのいずれかを選択しなければなりません。国際商学コースでは、英語の専修免許を取得することができ、現職の教員を受け入れることができるように社会人特別入試と夜間開講を実施しています。

各コースの学生は、「博士後期進学類(以下「進学類」)」と「総合研究専修類(以下「専修類」)」に分かれます。両者の違いは履修条件にあります。

進学類は、国際商学コースにのみ設けられ、本学の博士後期課程に進学する学生のためのものです。修了後は、博士後期課程へ進学するにあたって優遇されます。専修類は、それ以外の学生のためのもので、すべてのコースに設けられています。したがって、国際商学コースの学生は、入学後、専修類・進学類のいずれかを選択しなければなりません。他のコースの学生は自動的に専修類となります。もちろん、専修類でも、入学試験を受けて、本学の博士後期課程に進学することができます。また進学類から専修類への変更が可能です(逆は不可)。

カリキュラム:広い視野のもとでの研究

すべての授業科目は、「アカデミック・トレーニング(AT)科目」、「コース共通科目」、「基本科目」、「発展科目」、「研究指導」の科目区分に分かれています。各科目区分の内容は以下のとおりです。

AT科目 テーマ研究に必要な基本的なスキルを修得するための授業科目群(4コース共通)
コース共通科目 テーマ研究に関連する人文、科学技術、環境、言語等の各分野の知識を修得するための授業科目群(4コース共通)
基本科目 4コースの分野の基本的な知識、理論を修得する授業科目群
発展科目 4コースの基本科目の修得の上に、知識をさらに発展させ、視野を広げる授業科目群
研究指導 テーマ研究を行うための授業科目群

学生は、AT科目により必要なスキルを学び、基本科目、発展科目で得た知識・理論をもとにテーマ研究を行います。その際、所属するコースに関係なく、他コースの基本科目、発展科目を受講することが可能です。さらには、コース共通科目からも、テーマに関連する授業科目を履修することにより、広い視野でもってテーマ研究に取り組むことができます。

組織的・体系的な研究指導

テーマ研究は、2年間、指導教員の指導を受けながら行います。本学では、これは、「研究方法論」(AT科目)、「研究指導I」、「研究指導II(研究計画中間報告)」、「研究指導III」の順に、段階的に進められます。専修類の場合は、「研究方法論」は必修ではありませんが、できる限り履修することを勧めます。

最後は学位論文を提出し、最終試験と審査を受けて合格しなければなりません。専修類の場合は、学位論文に換えて「特定の課題についての研究成果」(課題研究)を提出することもできます。

指導は複数(正・副指導教員制)で行われることがあります。



資料
請求