アドミッション・ポリシー
小樽商科大学大学院商学研究科現代商学専攻は、「学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を極め、又は高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、文化の進展に寄与する人材の育成を目的とする。」（小樽商科大学大学院学則第1条）という理念に基づき次のような人を求めています。求める学生像
【博士前期課程】
- 社会科学諸分野の研究を深く追求し、研究者を目指す人
- 生涯教育の一環としてテーマ研究を行おうとする人
- 高度な英語コミュニケーション能力を身につけ、社会科学の専門知識を国際的に活かそうとする人
- 高等学校教諭等の専修免許状（英語・商業）を取得することで、専門分野における深い学識と高度な技能を教育現場で活かそうとする人
【博士後期課程】
- 複合的で多様な現代ビジネスの諸問題を深く追求し、研究者を目指す人
- 高度職業人として国際社会および地域に積極的に貢献しようとする意欲のある人
入学者選抜方法
本専攻では、求める学生像に合致した人材を幅広く見出すために、以下の入学試験を実施しています。【博士前期課程】
受験者の学修歴等に応じて、「一般入試」、「特別入試」、「外国人留学生特別入試」、「社会人特別入試」の4種類の入学試験を実施しており、それぞれの入学試験に応じて、学力試験（専門科目及び外国語科目）、面接試験、成績証明書、志望理由及び研究計画書により、現代の多様で豊富な内容をもつ商学分野における広い視野と知識、語学力を総合的に判断します。【博士後期課程】
受験者の学修歴・研究歴等に応じて、「一般入試」、「社会人入試」、「進学者選考」の3種類の入学試験を実施しており、それぞれの入学試験に応じて、口述試験、成績証明書、研究業績等及び研究計画書により、研究者としての素養及び専門的知識に裏打ちされた深い見識を総合的に判断します。ディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシー
大学院現代商学専攻は、学部組織を基礎とするテーマ研究型大学院です。本専攻は、1971年に経営管理専攻修士課程として設置され、2004年にアントレプレナーシップ専攻が設置されたことに伴い、現代商学専攻修士課程へと改称し、その後、2007年に博士後期課程が設置され、現代商学専攻博士（前期・後期）課程となり現在に至っています。その間、一貫して、商学分野の研究者をはじめ、専門性を生かし社会で活躍する人材を育成してきました。ディプロマ・ポリシー
大学院現代商学専攻博士（前期・後期）課程は、専攻分野における研究者としての自立した研究活動、またはその他の高度に専門的な業務に従事することを想定し、そのいずれにも必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とします。そして、この目的に適合する組織的、体系的な教育課程を編成し、その下で特定のテーマについての研究を指導します。現代商学専攻博士課程は、それぞれ以下の能力を身につけ、要件を満たした者に学位を授与します。
【博士前期課程】
特定のテーマについて研究を行い、研究者の基礎となる専門的知識・能力、及び知識基盤社会の様々な分野で活躍するうえに必要な幅広い知識・理論、これらを修得していることが求められます。これらの知識と能力の養成のために編成されたカリキュラムに沿って、30単位以上修得し、かつ修士論文の審査及び最終試験に合格した者に、「修士（商学）」の学位を授与します。
【博士後期課程】
特定のテーマについて学術性の高い研究を行い、理論、制度及びツール等に関するバランスのとれた知識を修得し、ビジネスの複合性・多様性についての理解に立ったより高度な研究能力を身につけていることが求められます。この知識と能力の養成のために編成されたカリキュラムに沿って、20単位以上修得し、かつ博士論文の審査及び最終試験に合格した者に、「博士（商学）」の学位を授与します。
カリキュラム・ポリシー
大学院現代商学専攻博士（前期・後期）課程は、ディプロマ・ポリシーで掲げた教育目的を達成するため、以下のとおりカリキュラムを編成します。【博士前期課程】
博士前期課程では、幅広い知識・理論を修得させるともに、多様で豊富な内容をもつに至った現代の商学分野全般を見据えて、「経済学コース」、「国際商学コース」、「企業法学コース」、「社会情報コース」の4コースを設け、教育研究の多元化を図ります。そのうえで、修士論文の完成に向けて、段階的・組織的な指導を行うためのカリキュラムを編成します。
また、商学分野で専門的な研究者になることを目指す学生のために「博士後期進学類」を、専門的知識を身につけたうえで修了し、知識基盤社会の様々な分野で働くことを目指す学生のために「総合研究専修類」を設置し、それぞれの目的に沿ったカリキュラムを編成します。
【博士後期課程】
博士後期課程では、「現代商学」、「組織マネジメント」、「企業情報戦略」、「現代ビジネスの理論と制度」という4つの教育研究分野を設け、バランスのとれた教育を行うとともに、博士論文の完成に向けて、段階的・組織的な指導を行うためのカリキュラムを編成します。【博士前期課程及び博士後期課程共通】
博士前期課程及び博士後期課程において学修成果の評価においては，以下の方針に基づき行います。- 学修成果の評価は、ディプロマ・ポリシーを基にした各科目の到達目標を基準にして評価する
- 各科目の授業内容・到達目標・成績評価方法等は、シラバスにより事前に周知する
- 教員は、シラバスに明記した成績評価方法に則り、履修者の学修成果の到達度を厳格に評価する
- 教員は、評価の根拠となった資料（試験答案、レポート等）を保存し、履修者が成績評価の内容を確認したい場合や異議がある場合は、履修者に対し評価に関する説明責任を常に果たすべく心掛ける