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授業情報/Course information

科目一覧へ戻る 2024/07/17 現在

科目名/Subject 法学総合研究A/General Researches on Law A
担当教員(所属)/Instructor 小倉 一志 (商学部)
授業科目区分/Category 現代商学専攻博士前期課程 基本科目
開講学期/Semester 2024年度/Academic Year  前期/Spring Semester
開講曜限/Class period 金/Fri 1
対象所属/Eligible Faculty 商学研究科現代商学専攻博士前期課程/Graduate School of CommerceGraduate School of Commerce Major in Modern Commerce
配当年次/Years 1年 , 2年
単位数/Credits 2
研究室番号/Office
オフィスアワー/Office hours
更新日/Date of renewal 2024/02/14
授業の目的・方法
/Course Objectives and method
現代法学における様々な問題を取り上げ、研究することによって、法学の知見を高める。
達成目標
/Course Goals
各自の関心のある法分野および研究課題について、調査・研究するための技法を習得すること、および、研究会における報告により教員や大学院生と議論をすることで、研究分野への問題意識を深めること。また、他の報告者の研究課題についても関心を持ち、現代法学における多様な論点を知ることで、自身の研究分野に対して多角的な視点を獲得すること。
授業内容
/Course contents
法制研究会において、報告を踏まえ、大学院生と企業法学コースの教員が共に議論することによって、法学の総合的な理解を深める。 履修者は、法制研究会において、少なくとも1 回は報告しなければならない。
第1回 法学研究の方法論と研究報告の概要
第2回~第7回 法学研究の多様な方法と研究方法の決定
第8回~第14回 研究報告の実践と議論
第15回 研究課題の反省と展望
第1回目では、法学研究においてどのような方法があるかを知るために、先行研究を参照して方法論の全体像を知るように学習する。第2回から第7回は、他の研究者や大学院生の報告に参加して、それぞれの研究課題における問題設定や研究手法を学ぶことで、自身の研究テーマを決定して報告をするための準備をする。基本的には、前半の7回までは、他の研究者の方法を見聞きして学ぶことが想定されているものの、受講者の研究の進捗次第では前半の7回までに報告することも考えられる。後半の第8回から第14回では、受講者は法制研究会等の研究会において、少なくとも1回、研究報告をする。時間は最大でも45分程度として、自身の分野以外を専攻している者にも問題意識や研究手法がわかるように報告することが必要となる。第15回は、自身の研究報告や質疑応答を振り返り、より良い報告にするための検討をして、今後の研究を深める方向を模索する。
事前学修・事後学修
/Preparation and review class
事前学習
報告資料として事前に配布される資料を熟読し、教科書や判例集を利用して関連する分野の基礎的な知識を確認しておくこと。報告内容に対して自分の質問や見解を整理して、議論の準備をしておくこと。

事後学習
研究会で議論になった論点を中心に、報告資料を見直すこと。また、報告者の研究課題や問題意識が、自身の研究に対して示唆を与えるものか検討すること。
使用教材
/Teaching materials
履修者は、法制研究会の開催通知に示された参考文献を調べるなど、十分に予習した上で、同研究会に 参加しなければならない。
成績評価の方法
/Grading
法制研究会への参加度:50%、同研究会における報告:50%
成績評価の基準
/Grading Criteria
・秀(100~90):研究会で取り上げた様々な問題について秀でた理解力を示し、これを応用して現代法学における諸問題について秀でた分析をすることができる。
・優(89~80):研究会で取り上げた様々な問題について優れた理解力を示し、これを応用して現代法学 における諸問題について優れた分析をすることができる。
・良(79~70):研究会で取り上げた様々な問題について良い理解力を示し、これを応用して現代法学における諸問題について良い分析をすることができる。
・可(69~60):研究会で取り上げた様々な問題について理解力を示し、これを応用して現代法学における諸問題について分析をすることができる。
・不可(59~0):研究会で取り上げた様々な問題について十分な理解力を示さず、これを応用して現代法学における諸問題について十分な分析をすることができない。
履修上の注意事項
/Remarks
法制研究会に参加できることが、履修の条件である。
受講を考えている学生は、事前に連絡すること(連絡先:taki@res.otaru-uc.ac.jp)。
コロナウイルス対応措置により、ZOOM等の遠隔会議ソフトウェアを利用する可能性があるため、必要なデバイス、アプリケーション、およびソフトウェア等について、準備・操作できるようにしておくことが望ましい。
実務経験者による授業
/Courses conducted by the
ones with practical
experiences
該当しない/No
授業実施方法
/Method of class
○大学院授業/Graduate school class
遠隔授業
/Online class
遠隔授業/Online class

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