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授業情報/Course information

科目一覧へ戻る 2022/04/06 現在

科目名/Subject 応用簿記
担当教員(所属)/Instructor 市原 啓善 (商学部)
授業科目区分/Category 昼間コース 学科別専門科目
開講学期/Semester 2022年度/Academic Year  前期/Spring Semester
開講曜限/Class period
対象所属/Eligible Faculty 商学部/Faculty of Commerce
配当年次/Years 2年 , 3年 , 4年
単位数/Credits 2
研究室番号/Office 市原 啓善(1号館(研究棟)301号)
オフィスアワー/Office hours 市原 啓善(随時可(予約不要))
更新日/Date of renewal 2022/02/15
授業の目的・方法
/Course Objectives and method
本科目は、「簿記原理」の科目において扱いきれなかった商業簿記の論点(日本商工会議所簿記検定試験2級の一部)を中心に、会計学を学習するための基礎知識となる簿記の考え方や仕組みについて学修します。
 企業において、企業間で日々行われる経済取引を、1つ1つ記録に残すことは、非常に重要な業務の1つになっています。企業活動を、帳簿に記録し、利害関係者に報告する一連の手続きを「簿記」と言います。簿記は、全ての企業において行われている業務であり、その情報は、財務諸表の作成、経営戦略の策定、経営意思決定、企業分析(企業価値評価)を行うのに活かされています。
 簿記の知見は就職後においても、経営幹部業務、経理・財務管理業務、税理士、会計士、国税専門官、財務専門官、銀行業務検定、証券アナリスト、証券外務員、中小企業診断士など、広範な業務において必要不可欠となる知識の1つです。授業内では、記帳業務の具体事例を紹介することで、簿記の実践力・即戦力の習得も目指します。

 なお、感染症感染拡大防止を目的とする本学「令和4年度前期授業の実施方針」に基づき、本講義は、「時間割を指定しないオンデマンド型の遠隔講義」で実施される。
達成目標
/Course Goals
1. 会計学を学習するための基礎知識となる簿記の考え方や仕組みの理解
2. 企業経営者の立場から情報を作成するための基礎的な考え方および技術の習得
3. 企業の経済活動のプロセスや成果を、各種の情報媒体から読み取るための基礎的能力の習得
授業内容
/Course contents
01 応用簿記の概要
02 日常の手続き
03 試算表、決算整理手続き
04 勘定口座の締め切り
05 財務諸表と発生主義会計
06 純資産
07 商品売買
08 有価証券
09 固定資産
10 無形固定資産、リース会計
11 税効果会計
12 本支店会計
13 合併・事業譲渡
14 連結会計
15 演習問題

* 上記の授業計画に沿って進める予定であるが、受講学生の習熟度により若干の変更もありうる。
事前学修・事後学修
/Preparation and
review lesson
【事前学習】
毎回の授業前に、授業計画に沿った箇所をテキスト等で参照して、授業に臨むことが望ましい。
【事後学習】
講義資料やテキストを読み返し、練習問題や小テストを反復学習し解答できるようにしておくことが望ましい。
使用教材
/Teaching materials
『基礎簿記会計 五訂版』五絃舎、2021年3月
成績評価の方法
/Grading
満点を100点として、毎授業での小テスト・受講姿勢(20点)、期末試験(80点)の配分により、総合的に評価する。
成績評価の基準
/Grading Criteria
秀(100-90) 簿記についての理解が特に秀でており、ほぼ完璧に習得している
優 (89-80) 簿記についての理解が優れており、全般的に習得している
良 (79-70) 簿記についてほぼ理解しており、大体習得している
可 (69-60) 簿記について理解力を示し、最低限習得している
不可(59-0) 簿記についての十分な理解力を持たない等、上記以外
履修上の注意事項
/Remarks
「簿記原理」の単位獲得実績は履修要件としていません。
実務経験者による授業
/Courses conducted by the
ones with practical
experiences
該当する
実務経験の概要
/Outline of their practical
experiences
税務・会計実務、法人設立・経営指導、採用他
実務経験と授業科目との関連性
/Relevance between their
practical experiences and
the course
企業経営における簿記・会計実務の実情・実例も示すことで、会計学とビジネスとの有機的な理解を促し、社会的ニーズの高い高度専門人材の育成を目指す。

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