科目一覧へ戻る | 2023/03/17 現在 |
科目名/Subject | 中小企業論 |
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担当教員(所属)/Instructor | 林 松国 (商学部) |
授業科目区分/Category | 昼間コース 学科別専門科目 |
開講学期/Semester | 2016年度/Academic Year 後期/Fall Semester |
開講曜限/Class period | 金/Fri 2 , 金/Fri 5 |
対象所属/Eligible Faculty | 商学部/Faculty of Commerce |
配当年次/Years | 3年 , 4年 |
単位数/Credits | 4 |
研究室番号/Office | |
オフィスアワー/Office hours |
更新日/Date of renewal | 2016/03/01 | ||
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授業の目的・方法 /Course Objectives and method |
中小企業は経済的にも社会的にも大企業と異なる独自の役割を果たしている。本講義では、中小企業の発展性と問題性、中小企業の社会的分業関係、中小企業の歴史、中小企業の経営戦略、ベンチャー企業、中小企業の金融と政策といった側面から中小企業について体系的に学ぶ。 本授業では情報機器や視聴覚機器を使用する。また、適宜学生との意見交換や質疑応答を行うなど、双方向型の講義方法を取り入れる。 |
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達成目標 /Course Goals |
本科目の履修を通して、①中小企業の本質に関する理解とそれに必要な理論を獲得できる、②中小企業の発展性と問題性を理解し、中小企業の役割と現状に対する基本的な分析力を身につけることができる。 |
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授業内容 /Course contents |
第1回 オリエンテーション 第2回 日本経済における中小企業の地位と役割 第3回 中小企業の経営特性 第4回 中小企業の発展性① 第5回 中小企業の発展性② 第6回 中小企業の問題性① 第7回 中小企業の問題性② 第8回 戦後中小企業発展の軌跡 第9回 戦後中小企業問題の推移 第10回 産業集積と中小企業① 第11回 産業集積と中小企業② 第12回 下請システム① 第13回 下請システム② 第14回 下請中小企業の自立化 第15回 中小企業の経営戦略① 第16回 中小企業の経営戦略② 第17回 中小企業の経営戦略③ 第18回 ベンチャー企業 第19回 ベンチャー・マネジメント 第20回 ベンチャー・ファイナンス 第21回 ベンチャー企業の支援制度 第22回 中小企業の海外進出① 第23回 中小企業の海外進出② 第24回 東アジアの中小企業① 第25回 東アジアの中小企業② 第26回 中小企業金融① 第27回 中小企業金融② 第28回 中小企業政策① 第29回 中小企業政策② 第30回 総括 |
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使用教材 /Teaching materials |
<教科書> 渡辺幸男・小川正博・黒瀬直宏・向山雅夫(2013)『21世紀中小企業論』有斐閣アルマ 植田浩史等(2014)『中小企業・ベンチャー企業論』(新版)有斐閣コンパクト <参考書> 黒瀬直宏(2012)『複眼的中小企業論―中小企業は発展性と問題性の統一物』同友館 |
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成績評価の方法 /Grading |
期末試験(70%)、 平常点評価(30%):講義内容の重要な論点に関する小テスト( 5点×6回程度) ※期末試験は講義内容や配布資料に依拠して作成する必要があり、授業に出席しない学生には不利となる点に留意すること。 |
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成績評価の基準 /Grading Criteria |
秀(100~90):①中小企業に関する基礎的な理解がほぼ完全であること。②授業中に明示する重要なポイントをほぼ完全に理解していること。③中小企業の発展性と問題性について十分理解し、独自の主張を持っていること。 優(89~80):①中小企業に関する基礎的な理解がほぼ完全であること。②授業中に明示する重要なポイントをほぼ完全に理解していること。③中小企業の発展性と問題性についてほぼ理解していること。 良(79~70):①中小企業に関する基礎的な理解がほぼ完全であること。②授業中に明示する重要なポイントを過半は理解していること。③中小企業の発展性と問題性についてある程度理解していること。 可(69~60):①中小企業に関する基礎的な理解が過半はあること。②授業中に明示する重要なポイントを過半は理解していること。③中小企業の発展性と問題性について、間違った理解をしていないこと。 不可(59~0):中小企業に関する基礎的な理解が不足しており、中小企業の役割や現状に対する基本的な分析ができない。 |
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履修上の注意事項 /Remarks |
経営学関連の内容が多いので、経営学分野の他の授業を併せて受講することが望ましい。また、経済・産業の動きについて、日ごろから新聞・ニュースを見ることを勧める。 | ||
遠隔授業 /Online class |
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