2016.11.30
平成28年度第7回：「クボタグループのＣＳＲ経営の取り組み」
概要
○講師：渡辺 玉範 氏 （昭和52年卒／クボタワークス（株）代表取締役社長、クボタサンベジファーム（株）代表取締役社長）
○題目：「クボタグループのCSR経営の取り組み」
○内容：クボタグループはCSR（企業の社会的責任）を経営の基本に位置づけている。昭和30年～40年代には「国づくりから米づくりまで」をスローガンに掲げていたが、現在は「国」を「世界」に置き換え、「水・環境・食料」の分野で、社会問題の解決に貢献している事業活動を紹介したい。
2008年には「農業の未来づくり」をめざして、持続可能な社会づくりのための社会貢献活動「クボタeプロジェクト」がスタートした。6つのeの視点で、クボタとディーラー、第三者機関が三位一体となって地域・農家・学校を支援している社会貢献活動を紹介したい。クボタeプロジェクトの活動の一つに、耕作放棄地の再生支援がある。耕作放棄地の再生と福祉（障がい者の自立）の連携をかなえるためにクボタ独自に農業生産法人クボタサンベジファーム（株）を設立し、障がい者雇用に取り組んでいる。現場では、障がいのある社員に対してわかりやすい業務作業書を作成したり、社員の習熟度に応じて業務量を少しずつ増やす工夫をしている。農業分野における障がい者雇用推進の例として、その現状を紹介したい。
CSR経営の概要とその背景
私は小樽商大を1977年に卒業して、久保田鉄工株式会社（現・株式会社クボタ）に入社しました。今年で40年目に入りましたが、これまで人事や総務、法務、CSR（企業の社会的責任）といった間接部門で20数年、営業などの直接部門で10数年仕事をしてきました。
2011年からはクボタワークスというグループ会社の社長を務め、2013年からは同じくクボタサンベジファームという会社の社長を兼務しています。どちらも、クボタが障がい者雇用の面でCSRを達成するために設立した特例子会社です。CSRとは何か、特例子会社とは…。今日はそうしたことをめぐって、農業や障がい者雇用の現状にもふれながらお話をしたいと思います。
まずCSR（corporate social responsibility）とは何か。皆さんも聞いたことはあると思いますが、日本語では「企業の社会的責任」と訳されます。企業は、日々の事業活動において従業員や顧客、取引先、仕入先、消費者、株主、地域住民、自治体など、実にさまざまな利害関係者（ステークホルダー）と関わっています。彼らと積極的に対話を重ねて、互いがメリットを分かち合う良好な関係を保ちながら経営を持続的に発展させていくことをめざす。言い換えれば、そうした関係にあり続けることが企業の持続的な発展を実現させる。それがCSRの活動です。
CSRを経営の基盤に据えるCSR経営という考え方は、EU（ヨーロッパ連合）で生まれました。社会にとって企業は、自社の利益を追求するあまり時として環境を破壊したり雇用を不安定にさせたり、あるいは人権を侵害してしまったり、望ましくないことをするリスクがあります。
これを防ぐには、厳しい法律の網をかければ解決するでしょうか。いやそうではない。それぞれの企業が事業を展開しながら自主的に社会の要請に応えていくような仕組みを作る方が、より合理的に社会をまわしていくことができる…。それがCSR経営の基本的な考え方なのです。
日本では2003年がCSR元年といわれ、このころからCSR経営を取り入れる大手企業が増えていきました。2010年にはCSRに関する国際規格であるISO26000が発行され、2013年にはJIS（日本工業規格）にも制定されました。いま内外の企業では、事業活動の針路に「持続可能な発展」と「環境や社会に対する配慮」を組み込むことが強く意識されていきます。CSRには3つの領域があります。
一つは「企業倫理・社会責任領域」。これは社会に迷惑をかけない。隠し事をしない。従業員をちゃんと処遇するといった、いわば当たり前のことを当たり前にすることなのですが、しかしこれはときにとても難しいことにもなります。企業の不祥事がニュースとなることは珍しくありません。
二つめは、「事業活動を通じた社会革新領域」。近年ではLED電球や電気自動車などに見られるように、すぐれた製品によって社会を革新していくこと。例えばトヨタ自動車は、2050年までに従来型のガソリン車を全廃するビジョンを掲げています。このことによって、社会全体が大きく革新されていくでしょう。
三つめは、「社会貢献活動領域」。企業が植樹活動をしたり、アフリカで井戸を掘る支援をする、といったことです。これら3つのうちでいちばん重要なのは、なんといっても1番の企業倫理や社会責任になります。それがちゃんと果たせていてはじめて、2番目、3番目の領域での活動が価値を持つのです。不正をしている企業が、たとえどんな革新的な技術を産みだしたり環境保全に取り組んでも、社会の信頼や信用は得られません。
クボタグループのCSR経営
クボタグループについて説明します。創業は明治23年。当時の日本ではコレラなど水から広がる伝染病が大きな社会問題になり、上水道の整備が急がれていました。しかし国産の水道管がまだ作られていなかったので、創業者は水道管の安価な国産化をはじめて実現させたのです。
その後、戦後の昭和20年代には農業機械の分野にも進出して、日本ではじめて耕耘機を作りました。それからトラクターや田植機、コンバインなどを開発して、高度成長期に大きく売り上げを伸ばしました。機械化によって日本の農業の効率化や食糧生産に大きな貢献をしてきたといえます。水道管と農業機械の両分野とも、国内でナンバーワンのシェアを持っていて、さらにいまではこのふたつの分野で世界約110カ国で生産販売を展開しています。農業機械の生産・販売の本格的な海外展開は平成に入った前後からになります。それまでは商社を通した輸出販売が中心だったのです。水道管の分野では近年、地震に強い「水道用耐震管」に生産に力を入れて、北米などでの展開も進んでいます。現在の売り上げ規模は1兆6千億円ほどで、その68％は海外事業によるものです。営業利益は1千8百〜9百億円ほど。私が入社した1977年に比べると売り上げは4倍になりました。
クボタグループには、「クボタグローバルアイデンティティ」と名づけた企業理念があります。まずスピリッツ。企業が拠って立つ精神・姿勢がうたわれているのですが、これには創業者久保田権（ごん）四郎が唱え続けた、失敗を恐れず必ずやり遂げる、必ずできる、といった信念が生きています。「食糧」「水」「環境」を事業領域とする現在のクボタグループですが、創業のDNAがいまも全社に浸透しているのです。
クボタグループが考えるリーダー像があります。リーダーに必要なのは、まず健全な心身、体力です。そして幅広い知力。私たちは、単なる知識の積み重ねではなく、書く力が大事だと思っています。これはいまの皆さんにも伝えたいことです。そして、何ごとにも動じずやり抜く精神力。これを胆力といいます。これは一朝一夕で身につくものではありません。
クボタのCSRについて具体的に説明しましょう。世界から信頼され、世界のたくさんの地域と共生していくために、私たちはスポーツや教育支援、災害復興支援など、6つの重点カテゴリーを設定しています。こうした取り組みの背景には、2000年代にクボタが社会を騒がせてしまった健康被害の問題などがありました。その反省から、よりしっかりした内部統制のシステム作りがはじまり、企業が社会の一員としてどうあるべきかを厳しく問いなおすCSRの実践が全社的にはじまったのです。
6つカテゴリーの中で今日は、本来の事業ドメインである「『食糧・水・環境』分野の課題解決への取り組み」と、社会の「多様性の支援」を中心に進めます。人々が生きていくのに決して欠かすことができない食料・水・環境分野における社会貢献活動を、私たちは「クボタeプロジェクト」と名づけています。
ここでは、地球環境そのものも重要なステークホルダーと位置づけられます。特に力を入れているのが、「耕作放棄地の再生支援」です。これはCSRの3つの領域のうちの3番目。企業の事業領域周辺にある社会問題の解決に取り組むことをめざす、社会貢献活動領域での活動です。
日本の農家数は、ここ20年間ほどで414万戸から210万戸ほどに激減しました。平均年齢も7歳ほどあがっていまは66歳くらいです。農業人口がどんどん減ってしまい高齢化も進む。そこで起こってきたのが、耕作放棄地の急増です。いまでは、かつての農地のうち、富山県と同じくらいの面積（42.3万ha）が耕作されずに放棄されているといわれています。
この背景には、人口減や高齢化のほかに、米の作付けをやめると補助金がもらえる減反政策もありますが、この政策は2018年度から廃止されることになっています。農業を成長産業に位置づけようという政策からです。クボタでは2008年から、耕作放棄地の再生をめざしている地域を、農業機械の提供などによって支援する取り組みをはじめました。
私はCSRの企画部長としてこの事業の最前線にいました。この取り組みはいまでは全国で35カ所くらいの地域に広がっています。 各地のクボタのディーラーが機械を提供しているのですが、写真で見ていただきましょう。例えば新潟県の長岡市では、再生した水田に菜種やゴマ、大豆などの特産品を栽培しています。この地域は「ホタルの舞う里」という取り組みを行っているので、農薬は使いません。
2009年、新潟県の長岡市で、農家の方とディーラーの所長らによる討論会を開催して、私は司会を務めました。このとき所長がとても印象的なことを言いました。取り組みによって、社員がよりいきいきと自信をもって働いてくれるようになった、というのです。つまり自分の会社が地域のためにこんなに意義のあることをしている。それが良い仕事をする強い動機づけになってきた、と。理論や理屈からではなく、CSRの意味を農業の現場で私も実感することができました。また、「クボタ元氣農業体験教室」と題して、小学生に田植えから収穫、そして実際に食べるところまで、米づくりの一年を体験してもらう事業があります。「クボタ地球小屋」という、子どもたちに、水・土・空とふれあってもらうキャンプ型の体験学習も行っています。どれも地域の皆さんとの深い連携が欠かせません。さらに、農家を直接応援するプログラムとして、各地の催しなどで、地域ブランドや産直品のPRや、志のある個性的な農家の取り組みを紹介しています。
こうしてビジネスだけに留まらない農家の皆さんとの協働やコミュニケーションから、2011年からは香港やシンガポールに米を輸出するお手伝いをすることになりました。現地の日本レストランに上質な日本米を使ってもらうのです。また熊本のディーラーでは、米の消費拡大の一環として、玄米パンや玄米パスタ作りに協力しています。
これらは、CSRの取り組みから、新たな事業の芽が生まれたケースだと言えるでしょう。今年度からは、クボタファーム構想という事業がはじまりました。残念ながら北海道にはないのですが、全国８カ所の耕作放棄地で、農家の皆さんと農業法人を立ち上げて農業をはじめました。CSRがはじまる前の時代であれば、農業機械メーカーが実際に農業生産に参入することなど、考えにくかったでしょう。お客さまとライバル関係になってしまうわけですから。ちなみにいまの日本では、民間企業が農地を所有することはできません。2014年に兵庫県北部の中山間地域にある養父（やぶ）市が、国家戦略特区に指定されてこの規制の例外地域になって注目を集めました。
農業と福祉の連携
では、私がいま取り組んでいる福祉の分野について説明します。CSRの3つの領域のうちの1番目。企業の社会責任領域での、障がい者雇用の活動です。厚労省のデータは2011年のものが最新なのですが、日本には、障がいのある人が788万人ほどいます。
3つに分けられて、身体障がい者が394万人。知的障がい者が74万人。精神に障がいのある人が320万人。このうち18歳から64歳まで、つまり機会があれば働けるだろうと思われる人が、41％の324万人。では実際に働いている人がどれくらいいるかというと、324万人の19％、63万人ほどにすぎません。内訳をみると、精神に障がいのある人の雇用が特に少なく、5万人ほど。そのうちの18歳〜64歳人口でみると、精神に障がいのある人が働いている割合は3％にすぎないのです。2006年、国連で「障害者権利条約」が採択されました。
日本でもこの年から障害者自立支援法が施行されて、障がいのある人を、その自立を支援しながら一般就労の場へと導く政策がはじまります。しかし日本が「障害者権利条約」を批准したのは、7年後の2014年。障害者総合支援法や障害者差別解消法の成立や、障害者雇用促進法の改正など、国内法の整備に時間がかかったのでした。障害者差別解消法と、改正された障害者雇用促進法が実際に施行されたのは、今年度からでした。
障害者雇用促進法では、法定雇用率の算定基礎に精神障がい者が加えられました。100人以上の従業員のいる一般事業者は、2％以上の障がい者を雇用しなければなりません。100名の会社であれば2名です。この雇用率を上回ると、ひとりあたり月27,000円が国から企業へ給付されます。逆にこの数が満たされていない場合、ひとりあたり月5万円を国に納付しなければなりません。
障がい者の雇用は、いまこういう仕組みで増加が図られています。理想を言えば、障がいのある人と健常者が共に同じ職場で働くことが望まれます。しかし多くの場合それは容易なことではないので、従業員規模が大きな会社の場合、障がい者を雇用する場として特例子会社をつくるケースが多くあります。クボタでも2002年にクボタワークス（株）を設立しました。
清掃や印刷、集配などを請け負う会社で、従業員30数名のうち、20数名が障がい者です。私は2011年から、ここの代表取締役を務めています。クボタワークスでは、障がい者の新たな仕事の場づくりとして、農家の協力をいただきながらビニールハウスでの水耕栽培に実験的に取り組んでみました。2006年のことです。日々の自然条件を見極めながら露地で行う難しい農業とはちがい、温度や湿度を機械的に安定してコントロールしやすいハウスですから、土にまみれることもなく、障がいのある人々でも十分に働けるはずだ。そんな発想があったのですが、はたして最初の年から手ごたえを感じました。
そして2008年に「クボタeプロジェクト」がはじまり、耕作放棄地の再生支援に取り組むと、クボタの事業領域である農業が、障がい者雇用の場としてとても有効であることが見えてきました。障がいのある人を主体に農業をしたい。提案をトップにあげると、即決でゴーサインが出ました。こうして2010年に大阪南部の田園地帯に立ち上がった会社が、私がいま社長を兼任するクボタサンベジファーム(株)です。クボタサンベジファームは、障がい者の「自立支援」と「地域社会との共生」、そして「耕作放棄地の再生・活用」をお手伝いする、CSRの取り組みによって新たに広がった領域の会社です。
農業と福祉の連携、融合から、新たな事業が生まれました。水耕栽培では、大規模な建物と設備を投資して植物工場を立ち上げるビジネスもあります。しかし私たちは農家から土地（耕作放棄地）を借りてビニールハウスを建てて、あくまで太陽の恵みによって野菜を作ります。だからサン（太陽）ベジ（ベジタブル）ファーム（農園）なのです。3棟のハウス（各2,500㎡）で葉物野菜（小松菜・水菜・リーフレタス・ほうれん草）を作っています。従業員は22名で、うち16名が障がい者です。年に２〜３回作付けて、クボタの社員食堂や学校給食、近隣のスーパーマーケットなどに出荷しています。
立ち上げから今日まで、いかに上質な野菜を安定して作るか、農家の皆さんの力も借りながら、試行錯誤を重ねてきました。仕事は大きく８つに分けられますが、少しずつ、障がい者が担う仕事を増やしてきました。播種から苗作り、収穫と、図表を駆使したマニュアルなどを改善しながら、誰が担当してもこなせるような工程ができています。
一般に障がいのある人たちは、健常者にまさる集中力を発揮したり、仕事への喜びを率直にあらわしてくれます。病害虫への対応などには、彼らの人一倍ていねいな仕事が欠かせません。スピードや精度、交渉や企画力といった面では健常者の方がすぐれているでしょうが、共に働く仲間として、彼らから受ける刺激や気づきは少なくありません。
私はそうした働きぶりを地域の人々にも見てほしくて、議員の方や学校の先生など、いろんな見学者を積極的に迎え入れています。
最後に、大学の場について。障害者差別解消法の施行を受けて、文科省の取り組みで、障がいのある学生への就学支援の動きが新たな段階を迎えています。小樽商科大学をはじめ、各大学が個別に窓口を設けて相談にのるようになっています。日本学生支援機構の2015年のデータでは、障がいのある全国の学生数は21,700人あまりで、全体の0.68％。障がいの種別統計で2014年度までは精神障がいは「その他」に含まれていたり、2005年に発達障がいという概念が定義されて、近年それを診断する機関が増えてきたことから、発達障がいの種別が急増しているといった新たな状況もあります。いずれにしても、多様な個性が集まった組織や社会は、同質な人間ばかりが集まった組織や社会に比べて、強く持続性の高い社会でしょう。
皆さんにはそうした現状も知ってほしいと思います。近年の国民生活白書でのアンケート調査では、7割くらいの人たちが自分も社会の役に立ちたいと答えています。皆さんもきっとそういう気持ちをお持ちでしょう。どんなことでも良いのです、まず何か行動を起こしてみてください。米の輸出や農業への参画、そしてサンベジフォームのように、クボタグループはCSRから新たな事業針路を見い出してきました。皆さんの人生にとっても、そういう展開があるはずだと思います。
同期の山本賢司先生（経済学科）とアイセックの後輩の皆さん
＜渡辺さんとの質疑＞
Ｑ（担当教員） クボタグループの創業の精神はいまもDNAとして息づいているとおっしゃいました。
では、渡辺さんの考える小樽商大のDNAとはどのようなものでしょう？
Ａ 私は小樽生まれで小樽育ちです。しかし商大でいろいろなところからやって来た仲間や先輩、後輩たちと交わることで、世界が大きく広がり、いろいろな意味で社会性を身につけることができたと思います。当時はいまよりも道外出身者が多かったですしね。友だちがいた智命寮にも出入りしていました。
小樽商大のDNAは、人の絆の強さだと思います。とりわけ社会人になってから、そのことを実感しました。いまでも仕事の現場や周辺でいろんな業界の同窓と出会い、刺激を受けたり励まし合ったりしています。そうした強くて心のこもったネットワークが商大のDNAではないでしょうか。
Ｑ（学生） 就職でクボタを志望した動機は何ですか？
Ａ 商大でAIESEC（アイセック、海外インターンシップ事業を運営する学生団体）の活動をしていたので、海外とビジネスをする会社に行きたいと思いました。ちょうど当時のクボタは、輸出を大きく伸ばそうとしていた時期でした。農業機械の海外生産・販売も計画されていましたし、大手商社があいだに入っていた体制から自社での海外展開を視野に入れていました。まずそこに興味を引かれました。さらに、学友たちは金融や商社への志向が強かったのですが、私はモノづくりの会社が良いと思いました。世界に通用する一流のものを作っている会社は、どんな時代になっても強いはずだ、と思いました。
Ｑ（学生） 学生時代にしっかりちゃんとやっておくべきことは何でしょう？
Ａ リーダー像のところで触れましたが、すべての基盤になる「書く力」を身につけておくべきだと思います。情報を集めて論理を組み立て、それを文章にする。ビジネスの現場ではそれがもっとも大事な基礎力になります。起承転結をふまえたわかりやすい文章力があれば、話したり聞いたりする力もおのずとついてくるでしょう。