1.夜間主コース
夜間主コースは、働きながら学ぶ人、再教育・生涯学習を目指す人のコースです。社会人教育に力をいれ、「生涯を通じて学ぶことに意義を認め、新たな知識や世界に触れることに喜びを見出すことのできる人」を積極的に受け入れており、さまざまな『学びたい』意欲を満たします。
夜間主コースのカリキュラムは、昼間コースと基本的には同じですが、昼間コースが専門4学科（経済学科、商学科、企業法学科、社会情報学科）の専門教育をより重視したものになっているのに対して、専門4学科の学問分野の基礎的な内容を幅広く学習する内容となり、学生は所属する学科にかかわりなく、自己の関心に応じて自由に学習することができる「総合コース」となっております。
夜間主コース（受験生サイト）2.アントレプレナーシップ専攻（MBA）
小樽商科大学ビジネススクール：OBS は、東北以北唯一の経営系専門職大学院として産声をあげ、誕生してから16年、起業はもとより、新規事業開発や企業・非営利組織の改革など、広く「革新」を実行しうる意識と能力を「アントレプレナーシップ」ととらえ、ビジネスの現場に内在する課題を発見し解決することのできるビジネス・リーダー、あるいはビジネス・イノベーターの育成に取り組んできました。
OBSでは、「アントレプレナーシップ」の発露はスペシャリストとしての専門能力とジェネラリストとしての統合力の融合から生まれると考え、これらふたつの能力を体系的に涵養することのできるカリキュラムを提供しています。
修了生はMBAホルダーとして社会で活躍しており、OBSをノード（結節点）とした修了生のネットワークは貴重な異分野交流の場となっています。OBSは現状への問題意識をもち、知識・スキルを習得すること、課題発見や課題解決に不可欠な力を向上させるのに努力を惜しまない仲間を求めています。
アントレプレナーシップサイト3.リカレント教育プログラムの実施事例
本学では、北海道経済の再生・活性化に寄与する経営マネジメント人材の育成を目的として、商学部夜間主コースや大学院商学研究科アントレプレナーシップ専攻（ビジネススクール）における正課教育とは別に、主に社会人を対象として、地域や受講者、企業の様々なニーズに対応した実践的・専門的な社会人の学び直しプログラムを提供しています。プログラムの実施に際しては、本学のビジネススクールにおける教育ノウハウを投入し、本学教員の他、社会の第一線で活躍する経営者や有識者等を講師に招きプログラムを展開しています。
(1)産学官連携型（業界型）
①観光産業の中核を担う経営人材育成講座
地域経済や雇用創出において大きな役割を担う宿泊業の強化・発展を中心に推し進め、様々な業種の機関とも連携して観光産業を活性化する経営人材を育成することを目的に実施。本学ビジネススクール教員の他、観光産業に携わる有識者を講師に迎え、オフサイト（研修）とオンサイト（実践）の繰り返しによるアクション・ラーニングをベースとした教育プログラムを約半年間にわたって実施。
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②地域医療マネジメントセミナー
経済産業省「産学連携サービス経営人材育成事業」により実施してきた「地域包括ケアシステムの中核を担う医療経営人材育成プログラム」をビジネススクール正課科目とし、本学学生以外にも「地域医療マネジメントセミナー」として公開。地域包括ケアシステムに向け、社会の流れを俯瞰し、地域医療やヘルスケア等のイノベーション創出を牽引できる人材の育成を目指しています。
詳細はこちらをご覧ください。
(2)地域人材育成プログラム
| プログラム名 | 内容 |
|---|---|
| しりべし経営塾 | 2014年から、北海道中小企業家同友会しりべし・小樽支部と連携し、地域の経営者や幹部を対象に先見性、リーダーシップ、問題の本質を見抜く力を養うことを目的として実施。座学と企業見学により構成した全１０講にわたる講座を開講している。 |
| ニセコビジネススクール | 2014年から、ニセコ町商工会と連携し、ニセコ観光圏における起業や変革を目指す方へのビジネスプランニングスキルの向上を図ることを目的として実施。本学ビジネススクール教員による講義とビジネスプラン発表会により構成している。 |
| 清水町アグリビジネススクール | 2016年から、清水町、帯広畜産大学と連携し、清水町の農業経営力の向上と次世代を担う農業人材の育成を図ることを目的として実施。本学教員の他、帯広畜産大学、酪農学園大学教員による講義により構成している。 |
(3)企業への研修プログラム提供
ビジネススクールの教育ノウハウをベースに、企業の人材開発部門と調整のうえ研修プログラムを構築，企業のニーズに即した研修プログラムを提供しています。
＜主な実績企業＞
- 生活協同組合コープさっぽろ
- 株式会社ほくやく・竹山ホールディングス
- 富士通株式会社
- 凸版印刷株式会社等